聞こえチェッカー「聞こえチェッカー」は、タブレット端末と特製ヘッドホン、チェック結果を出力するプリンタの3点セットで構成される。無音環境でなくともチェックできるよう、遮音機能を強化したヘッドホンが採用されている。「聞こえチェッカー」の使い方は、とても簡単。画面のスタートボタンを押せば、聞き取りテストが始まる。チェックする人は、音が聞こえれば「はい」聞こえなければ「いいえ」を押すだけでよい。 テストを10回行うと、「はい」「いいえ」の回数に応じて聞こえ年齢が判定される。年齢をプリンタで出力するシステムが完成した。周囲の騒音にいかに対処するか プリントアウトされるレポートには、現時点での「聞こえ年齢」が記される。聞こえ年齢は、性別・年齢別の聴力平均値に基づいて判定される。その裏付けとなるのは、日本で初めて約1万人の健聴者を対象に行われた、国立病院機構東京医療センター聴覚障害研究室の和佐野浩一郎室長による大規模な聴力検査研究*の成果だ。「聞こえチェッカー」の実用化は、この研究成果を利用して東京医療センターとリオンの共同研究で進められた。「最後まで検討課題として残ったのが、チェックする環境です。耳鼻咽喉科での聴力検査は、専用の静かな環境で行われます。これに対して『聞こえチェッカー』は、その設置場所をできるだけ限定したくない。騒音問題は、通常より遮音効果の高いヘッドホンの着用によりクリアしました」と、中市は説明する。 現在は実証段階にあり設置場所も限定的だが、今後の設置場所として想定されているのは、スポーツセンターなどに加えて、耳鼻咽喉科の待合室も有力な候補だ。たとえばアレルギー性鼻炎などで来院した人が「私の耳は大丈夫かな？」と聞こえをチェックする。その結果を見て、ついでに先生に相談する。「そんな流れの中で、一人でも多くの人に病院で診断を受けてほしい。自分の状態が年相応なのか、平均から外れていないかを気にする傾向が、日本人には強くあります。チェックの結果、同世代の人より聞こえていないとなれば、受診する人が増えるはずです」と、佐藤は期待を語る。とにかく聴力が悪化する前に 聴力の悪化は、社会的なつながりにも悪影響を与える。しかし早い段階から補聴器を使うなど適切な処置をすれば、普通の暮らしを維持できる。そのためには、可能な限り早い段階で耳鼻咽喉科で診察を受けること。難聴も初期段階なら対処可能なケースもある。 補聴器普及の障壁として、よく指摘されるのが、その価格だ。「けれども本質的な理由は、価格に対して得られる価値についての理解が深まっていない点にあります」と中市は強調する。難聴の進行は認知症はもとより、他の病気にもつながりかねない。そして、いったん身体が不自由になってしまってからでは、補聴器を使ってもらうのは難しくなる。 加齢に伴い聴力が衰えるのは、仕方のないこと。だからといって、そこで諦めてしまうと、他に様々な悪影響が及びかねない。「現状では14％にとどまる補聴器の普及率を、最低でも20％には持っていきたい。海外ではすでに5割を超えているところもあります。日本も何とかそこまで普及させたいのです」と、佐藤は思いを語った。＊K.Wasano et al. ”Patterns of hearing changes in women and men from denarians to nonagenarians”, LANCET Regional Health Western Pacic (2021).13
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